とりわけ事務局職員においては、1996年度より体系的な職員研修制度を導入し、社会・時代のニーズを踏まえて制度の見直しを図りつつ運用してきました。
このたび、2021年度の人事考課制度の改正に連動する形で、職員研修制度の改正（以下、「改正制度」という。）を行っています。

改正制度の主なポイントは、次のとおりです。

(1) 学院の屋台骨を支える事務局組織を構築するために、①ビジネススキル（思考力や経営資源に関する力）、②アドミニストレータースキル（学校職員として捉えておくべき業界知識や教育政策に関する力）の2つの観点を養う研修プログラムを構成した。
(2) 階層別研修を再整理し、従前の職能資格ごとの研修ではなく、年次や役職位に応じた研修とし、（1）に記載のビジネススキル、アドミニストレータースキルに区分し、網羅的に学ぶことができる構成とした。
(3) 従来の研修実施形式(集合型、通信教育、ワークショップ型等)に加え、ポストコロナの働き方を意識し、受講者の参加しやすさを重視することで、研修効果を向上させるためにオンデマンド形式での研修を積極的に取り入れた。

なお、今後も研修での満足度や習熟度に応じて、適宜研修内容や実施形式等を見直していく予定です。